東京オリンピック強行開催は無事では済まない?!
2021年3月時点の今、はたして東京オリンピックは無事、開催にこぎつけられるのだろうか?この問いかけに、たいていの日本人は首をかしげるに違いない。私自身も多角的見地から、総合的に判断して開催はきわめて難しいと言わざるを得ない。
その最たる理由は、全世界で未だに猛威を奮う「新型コロナ」だが、その問題だけでなく、ここ日本では地震などの自然災害が発生し、それ以外にも強行開催を妨げるような事象や難問が山積み状態だ。今日の記事ではそれらを指摘したいと思う。1 聖火リレー直前に芸能人などの辞退が相次ぐ
今更だが、聖火リレーの日程は決まっていたのに、所属事務所が他の仕事を入れてしまい、表面上はスケジュールの都合で辞退とはなっているが、芸能界自体に東京オリンピックを重要視していない風潮が見られる。だから敢えて本来の仕事を優先してしまった結果と言える。
窪田正孝、藤井聡太、五木ひろし、常盤貴子、斎藤工、田村淳、玉木ティナ、志らく、川澄奈穂美、TOKIO、大迫傑など
しかし、中には仕事の折り合いがつかなくなった一方で、森喜朗前オリンピック組織委員会会長の不用意な発言が基で、嫌気が差して辞退を申し出た人もいる。本来はそれが原因で魅力や必要性を感じなくなったのに、撮影スケジュールなどを敢えて入れて、それを理由に逃げたとも考えられる。果たして3月25日に我が福島県のJビレッジを出発する予定の聖火リレーは、本当に実施できるのだろうか?
2 東京五輪をボイコットするのはこの国!
日本は過去、政治的な事情でモスクワオリンピックをボイコットした苦い経験と記憶がある。西側諸国と同一歩調をとり、やむを得ず辞退したのだ。当時、金べダル当確と言われた柔道の山下泰裕を始め、男子マラソンの瀬古利彦など、絶頂期を迎えていた選手は、どんなに辛い思いをしたかしれない。
① 韓国
真っ先にボイコットののろしを上げるのはこの国。スポーツの平和の祭典に政治を持ち込む愚劣な国家。表面的には「コロナ」を旗印に理由を表明するが、その裏では「福島原発」の汚染を理由に掲げ、日本政府の対応の遅れを批判するだろう。
この国が許せないのは、それを他国に吹聴し、辞退を煽る点。日本への執拗なまでの復讐心しかない。時機を狙って日本にひと泡吹かせたくて仕方ないのだ。80年も前の出来事をねちねちと蒸し返す負け犬根性が許せない。戦争体験者がほとんどいなくなった中で、いつまでも過去の歴史に執着し、遺恨をひきずり、捉われている。これでは未来志向で友好関係や同盟など結べない。両国の8割の国民が反日、嫌韓感情を抱いているのに、おめおめと日本開催のオリンピックに参加するとは思えない。まぁ韓国に同調してボイコットを表明する国などないと思うが。
② 北朝鮮
韓国に同調するわけではないが、宿敵アメリカと同盟関係にある日本に対して敵意を抱いているのは事実。ミサイルをぶっぱなしては牽制、威嚇を繰り返すしか脳が無い輩だ。
③ イラン
やはり、アメリカと長年、敵対関係にあるイランは、オリンピックボイコットの可能性は否定できない。また北朝鮮と蜜月関係にあるとされ、不正な武器輸入なども陰では行っているだろう。こうした政治的な思惑がスポーツに影を落とすのは本来、あってはならぬこと。しかし、国際情勢では、紛争が絶えず各地で行われているからには、こうした事情もボイコットの原因に成り得る。
④ 台湾
こちらはボイコットではなく、香港を武力弾圧した中国の横やりや横暴が理由。ふたつの中国を認めない中国共産党執行部が、台湾へのプレッシャーを強め、その横やりで、兄弟関係にある台湾が、日本への悪影響を鑑みて、出場辞退を表明するのではないかという懸念がある。台湾大好きの日本人や同盟国のアメリカは、こうした中国の暴挙を看過できないものと思われる。
⑤ カナダ
昨年、真っ先に選手団派遣を見送った。これを契機に世界各国に「コロナ禍」での開催を危ぶむ気運が高まり、カナダに同調する国(オーストラリアなど)が続出し、結果、初の大会延期を余儀なくされた。
実際問題として、日本人自身もまた、強行開催には賛同できないとの世論結果がある。約8割が中止、あるいは更なる開催延期を望んでいるのだ。こうした中でもIOCやJOCが開催を強硬に叫ぶのにはそれなりの理由がある。しかし、現実的には開催するだけ赤字が膨らむ危機的状況になるのは見え透いている。
3 参加国の選手から変異ウイルスが日本中に蔓延する恐れ
ワクチン接種は強制はしない方針が固まった。しかし、ワクチンの効能が疑われる変異ウイルス(イギリス型・南アフリカ型・ブラジル型・フィリピン型など)が日本に入り込み、多数の感染者を出しているのは周知のところだ。世界各国からオリンピック出場のために日本にやって来る選手が、万が一、そうした変異ウイルスに感染していた場合、およそ半月の大会中、他の選手や競技役員、ボランティア、観客などに感染が広まる恐れがある。そうなると日本から再びパンデミックが始まり、高齢者を始め多くの方が犠牲になったり、重症化する恐れは過分にある。
4 強行開催で感染拡大したら、日本に損害賠償請求?
コロナ発祥国の中国でさえ、その責任の所在を認めず、損害賠償話など聞いたことがない。しかし、無理やり開催に踏み切った場合、これは人災として処理される場合がある。判断を誤ったとして、万が一、外国選手団から死者を出した場合、JOCあるいはIOCに損害賠償の支払いを求めて各国が裁判を行うだろう。いの一番に手を挙げるのは韓国で、お得意の手前勝手で自国優位の偏向判決で、日本へ賠償を求めるのは必至。韓国とはそういう国である。日本相手だと狂気に満ち、何をしでかすかわからない。
この韓国の勝訴判決を見るや、多くの国が自ら同様の裁判を起こすことになる。そして事例に倣い、日本への損害賠償を求める判決が予想される。日本をとことん貶めるためには手段を選ばず何でもするのが韓国だ。
5 再延期は事実上不可能
今年の開催が厳しい状況であれば、また一年先送りする案はどうか。2022年には冬季オリンピックがあるし、サッカーワールドカップなどと日程が重なる。オリンピックが2021年に延期されたことで2022年に先延ばしされた世界陸上とも重なる。世界水泳も2022年に日本の福岡市で開催が予定されており、やはり物理的にも不可能だ。よって2022年に再延期することは事実上無理だとわかる。
したがって、大金をつぎ込んだからには是が非でも今年、実施にこぎつけたいとの目論見があるのだ。
6 大赤字で債務超過に陥り、財政難が襲う
オリンピック開催に伴うスタジアム建設や関連施設整備などに巨額の投資を行った東京都。その債務の返済が困難。本来であれば、外国からの観客の入場料や巨額とされる世界各国へ向けての放送権料で賄い、利益を上げる手はずだった。しかし、中止となれば、その金づるを失う。東京オリンピックのために数兆円規模で投資した手前、大赤字ではただでは済まない。国民がそのツケを払わされることだけは避けてほしい。
7 コロナ防止対策により、外国人の観客を入国不可に
日本人と在日の外国人だけが現地で観戦するだけでは収益が見込めない。プラチナチケットと言われる開会式の観戦料金は10万円を超えると言われる。サッカー、野球、体操、競泳、柔道、陸上などの人気種目もまた然り。また、観戦代金だけでなく、海外の観光客が各地で落とす出費が見込めなくなる。宿泊代、交通費、食事代、土産代などが見込めず、明らかな経済損失。ほくそえむのは日本を憎む朝鮮族だけだろう。
8 出場する選手団が激減
上述した理由で、韓国を皮切りに模様眺めしていた国までも出場辞退が相次ぎ、参加国が減る。ということは、それを当て込んだ観光業界や非テル業界はキャンセルが急増し、大打撃となる。現に、あのHISですら90億円を超える大赤字だ。
9 ボランティアの激減
組織委員会の会長だった森喜朗氏の女性蔑視発言で、嫌気が差したボランティア登録者が多数、辞退を申し出る騒動に発展した。種目によっては、競技役員に穴が開き、運営に支障を来す恐れがある。それに日本国民が訝し気に思う中で、無理に開催してもあまり得な面はないし、聖火ランナーやボランティアの相次ぐ辞退を目の当たりにすると、国民のオリンピック熱がコロナや組織委員会の不手際とまずい対応によって急速に冷めてしまったように思えてならないのである。
10 開催後の施設の再利用は?
大金をつぎ込んで建設したボート競技場、開催後、一般分譲する筈だった選手村などの施設はどうなるのか?我が福島県でも、福島市の「あづま球場」は、ソフトボールと野球の数試合が会場となる。そのために、県費を数億円継ぎ込み、天然芝と土のグラウンドを総人工芝に張り替えたり、スタンドを拡張する大規模工事を実施した。その工事費だけでなく、維持費は相当な額を要する。
かつて冬季五輪が開催されたサラエボなどは戦場と化し、その一部が戦死した方の埋葬地(墓地)となったり、北京オリンピックなどの施設も廃墟状態で放置されていると聞く。箱ものの再利用は難しいことを物語っている。その維持費用は一体だれが負担するのか?
県民の税金をアップさせることで補填するのでは県民は堪ったものではない。
さて、本日の記事は必ずしも的を射たとは言えないかもしれないが、「当たらずとも遠からず」ではないかと思う。多数の日本国民が抱いてることを代弁したに過ぎない。実際問題として、「行くも地獄、行かぬも地獄」ならば、いっそ開催してしまえ」という短絡的発想が見え隠れしてしまう。費やした投資も莫大なので、今さら中止では引っ込みがつかないというのが本音だろう。
しかし、冷静に考えると、命の危機に晒されている新型コロナ禍の現状においては、やはり中止の選択をするのが賢明で、12年後の2032年を目途に仕切り直しで開催地に名乗りを挙げたほうが、国民は納得するような気がする。
以上、問題点を列挙してみると、強行開催はマイナス面ばかりが目立ってしまうように思えてならない。
ちなみに2024年はパリ、2028年はロサンゼルスでの開催が決定している。よって早くても2032年が直近開催となる。皆さんは東京オリンピック強行開催、どう思いますか?
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