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2020年1月 9日 (木)

緊急掲載「東京オリンピックは本当に開催できるのか?」

 とうとうオリンピックイヤーの「2020年」が明けた。普通なら今年はスポーツに明け暮れる1年になるはずなのだが・・・。

 さて、心配性で老婆心の私は、果たしてオリンピックは本当に開催されるのか疑問に感じている。平和の祭典とは名ばかりで、ひょっとすると、オリンピック後に戦場と化した「サラエボ」と同じ道を辿るのではないかという危惧さえ抱いている。

 その第一幕がアメリカとイランの報復の応酬。つい先日の東証の大発会では、中東情勢の先行き不安から日経平均株価が400円以上暴落した。今後、イランがホルムズ海峡を封鎖するなどの対抗措置をとれば、事態は緊迫化し、武力衝突から一気に宣戦布告し、開戦に至るのではないか?
 そうなれば原油価格は高騰し、下手すると現在1L当たり150円弱から180円を超える異常事態が見込まれる。当然ながら電気代、ガス代も値上げし、家計を圧迫。消費者は買い控えとなり、経済は停滞する。いわゆる負の連鎖だ。日本は過去、オイルショックやバブル崩壊などでこの負のスパイラルを幾度も経験したため、危機感は他国よりも強い筈だ。

 できれば、最悪の事態だけは避けてもらいたい。しかし共和党出のトランプは稚拙にも「アメリカファースト」を掲げ、外交政策で敵とみなす中国や北朝鮮、そしてイランにも圧力をかけまくっている。自ら撒いた種で世界を不安に陥れ、状況を悪化させているにすぎない。
 そして、世界の破滅を示す「終末時計」の針を一気に進めようとしているのは、ほかならぬトランプ大統領自身だ。

 そのような状況下、私がもっとも恐れる最悪のシナリオを記したい。

 それは目先のことでいえば、今夏の東京オリンピック開催中止や多数の国がボイコットすることである。イラン情勢を抜きにしても、ロシアが国家ぐるみのドーピング疑惑で、国家としての参加を認められず、これに反発したロシアが世界ドーピング機構へ提訴。これだけでも風雲急を告げる事態にある。リオに続き2大会連続で個人参加のみの処遇となると、さすがに大国ロシアのメンツは立たず、出場を辞退するかもしれない。これに呼応し、アメリカと同盟関係にある日本での開催に難色を示し、イランおよび北朝鮮までもが同一歩調をとり、出場自体を取りやめる可能性がある。

 さらに、韓国ですら、徴用工問題に端を発し、日本製品不買運動や日本への渡航を自粛しており、福島第一原発事故の汚染水対策でいちゃもんをつけ、何かにつけて日本を批判することに生き甲斐を感じているこの愚国は、万が一、徴用工問題で、在韓日本企業の凍結した資本を現金化するという暴挙に出れば両国の関係は一気に混沌とする。そうなると、韓国もまたこれみよがしに出場を取りやめる可能性がある。
 「平和の祭典の象徴」という位置付けのオリンピック。いくらスポーツと政治は別と言っても、そこは毎回スポーツの分野に政治を持ち出す韓国。ただでさえ恨(ハン)の国民感情が根付き、戦後70年以上もの間、折に触れて日本を攻撃することでさんざん憂さ晴らしをしてきた韓国人にとって、どこかで一矢を報いたいと考えているのは明白で、現状のままではその歪んだプライドが許さない筈だ。

 また、イランのスレイマニ司令官殺害が戦争への引き金となるとしたら、アメリカはとんでもない地雷を踏んでしまったことになる。おそらく喪が明けた直後から、反米感情を爆発させたイスラム教徒を中心とした反米勢力は、腹の虫が収まらず、秘密裏に行動を始め、2001年に起きた同時多発テロ事件を彷彿させるような事件が起こすことは間違いない。世界各地に散らばるイスラム勢力が、各国のアメリカ大使館を狙ったテロが続出するだろう。その動向はすべて今年の2月・3月には結論が出ると見られている。

 もし万が一、「第三次世界大戦」が勃発すれば、流暢にもオリンピックどころの騒ぎではない。まして核が複数に渡って使われれば、それはもはやこの世の終わりを意味する。日本が膨大な費用をかけて設立したスタジアムや長期間の準備や計画のすべてが水の泡と消える。
 もちろん、今の日本では「第三次世界大戦」が起きても、憲法9条がある限り、手も足も出せない。今のアメリカに加勢する国などあるのだろうか?かつての米英仏を中心とした連合国軍のように、穏便に解決を図る手立てなどないだろう。国連もまた、五大国の中でもレッドチームと欧米諸国で二分されている。「関ケ原の戦い」の小早川陣営のように、模様眺めや高みの見物で勝ち馬に乗る国が出てきそうだ。
 対立の構図としては、イラン、イラク、シリア、北朝鮮に、それを支持するロシア・中国。対するのがアメリカ、イギリス、ドイツ、カナダ、オーストラリア、フランス、ニュージーランド、アイルランド、イタリアのいわゆるアメリカの同盟国だ。もしこれらの国々が参戦するとなったら収拾はつかず、行きつくところまで行くだろう。戦況が不利と見れば、最終的に核兵器が使用される恐れは十分ある。

 日本もまた戦場になる危険を回避できない。なぜなら極東の日本各地に在日米軍が多数展開しているからだ。そこも攻撃対象となれば、民間人もまた空爆などによって多数の死傷者が出るのは必至。沖縄のみならず、横須賀、横田、三沢、岩国、厚木などがロケット弾や弾道ミサイル攻撃、ICBMなどの攻撃対象となり得る。実際、アメリカの同盟国ランキングでは日本は第8位となっている。日本にある米軍がイランを攻撃するために出撃すれば、間違いなくそこは報復対象となる。


 また、より恐ろしいことに、百歩譲って、各国が自重し、不穏含みながらも東京オリンピックが開催されたとしても、そこでも脅威がふりかかる。それは期間中、世界中から数千万人規模で観戦に来日するオリンピックの舞台は、テロリストたちにとって格好の活動の場となるからだ。
 数年前、ISがパリで同時テロを起こし、たまたま居合わせた市民や観光客130人以上が銃弾に倒れた。毎年アメリカで複数発生している無差別銃撃で命を落とす事件が日本国内で起きるかもしれない。
 日本でも「無期懲役で一生刑務所に入っていたい」などと短絡的な理由で殺人を犯した頭がイカれた犯罪者がいた。もしそういう輩が世界中の人々を標的に、同様の事件を起こせば、日本は治安が良いと思われていた予想を裏切られ、世界中から批判され、日本の評価を下げる事態になる。
 また、外国人観光客が日本で犯罪を犯す確率も高くなる。テロだけでなく、窃盗や暴行、略奪、性犯罪なども横行する危険性は否定できない。
 
 特に前述した中東(イラク・イラン・シリアなど)の反米勢力、朝鮮民族(北朝鮮・韓国)、元から犯罪が多いとされる南米やアフリカ諸国は、観光ついでに裕福な日本をターゲットに様々な犯罪を起こす可能性は計り知れないものがある。

 加えて、東京オリンピックとは名ばかりで、日本全国で各種目が広く分散して実施されるからなおさら危険だ。マラソンは真夏の暑さを考慮し、札幌市に変更されたし、我が福島県でも野球とソフトボールの会場となる。また美しい湘南の海もマリンスポーツの会場として使用されるし、バスケット会場は埼玉だ。サッカーに至っては、2002年の日韓ワールドカップで使用された全国各地のスタジアム(宮城・茨城・札幌・横浜)で開催となる。
 果たして警備体制は大丈夫か?世界に誇る優秀な日本の警察制度だが、動員される警察官の規模は過去最多となる。

 さて、新年早々、随分と怖い話を列挙してしまったが、私の予想はあながちあり得ないものではない。すべてはアメリカの出方ひとつだろう。平和は持続できるのか、あるいは大国の意のままに武力行使で解決を図ろうと動くのか。すべてはあと数か月で運命が決まる。注視していきたい。

 

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