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2018年11月29日 (木)

私が考えたテレビ改革

 長年テレビを見ていて気付くことが多々ある。これができたら便利だろうとか、こうなってほしいという願望も含めた私なりの改革案を提示したい。

 1.全国どこの放送局の番組でも視聴できるシステム

 故郷を離れて大学に通ったり、単身赴任している方であっても、自分の地元で放送している番組が見られたらどんなにいいだろう。故郷のニュースや話題を知ることが出来る。
 また、地方によっては民放が3局しかなかったり、テレビ東京系はネットしていない都道府県もある。そういう状況を是正できる。
 今は地デジの衛星放送なので、電波が受信できないという不具合は解消できている筈だ。

 2. 録画中、地震速報や時刻表示のテロップをボタン一つで消せる

 大切な番組を録画中に突然、地震速報やニュース速報のテロップが流れ、がっかりした人も多いことだろう。正直あれは邪魔。テレビの画面に流れるのは大事なニュース・情報だから必要だが、録画したVTRにまで映り込んでしまうのを何とかしたいものだ。日本の技術力があれば、それも解決可能なはず。現に、NHKのBS放送は、衛星契約していなければ、料金支払いの案内テロップが流れるが、録画して再生すると、その表示は消えている。その技術を応用するだけだ。また、同様に、午前中や夕方に、画面の左上に常時表示されている時刻表示も同様に消したい。

 3.BS・CS・ケーブルテレビ放送の拡大を図る

 デジタル放送化された最大の利点は、チャンネル数を増やせることにある。特にCSはそのために存在する。しかし、日本のそれはスカパーなどのシステムはすでにあるものの、チャンネル数が少なすぎる。アメリカや中国のそれは、広さもあるが、軽く100チャンネル以上ある。

 4.テレビの画面を通して「テレビ電話」を可能にする。

 もちろんこれは第三者が視聴できないように特別な回線やパスワードによって管理する。単身赴任の方が、家族とテレビを通して会話したり、他県の大学に進学した子どもと直接テレビを見ながら話ができるシステムだ。
 また過疎地に暮らすお年寄りが、遠く離れた病院の主治医と画面を通して問診や健康状態を確認できる。症状を聞いた医師が診断し、治療方法を考え、薬を処方。そして宅配便で届けるようにする。
 そうすると、交通手段がなかったり、足が不自由なお年寄りも、通院する手間が省けて助かると思う。そのためには医師法やそれに関する法律も改正しなければならないが。

 5.テレビショッピングをもっとお手軽に

 毎週末になるとBSで必ず放送している「ジャパネットたかた」などの通販番組。午後の時間帯に4時間生放送などはルーティーンのように常識になっている。しかし、商品紹介や値引き&お手軽感アピールは立派だが、その注文方法は旧態依然。電話でオペレーターと話すか、インターネット回線を介してパソコンやスマホから操作しなければならない。せっかくテレビ放送をしているのだから、商品紹介を見ながらリモコンのボタンを操作して「注文する」ボタンを押せば自動的に発注できるように出来ないものか。
 事前に住所・氏名などの個人情報をパスワード登録し、届け先などの追加情報を入力すしておけば、手間が省ける。支払いは一括か分割かを選択するだけで口座から自動引き落とし。
 ここまでできないと近未来のテレビの役目は果たせたとは言えない。

 6.24時間、道路の渋滞状況を確認できる。
 
 各主要交差点の信号にモニターカメラを設置し、自分が通勤ルートやレジャーで通る道を登録すれば、自宅のテレビや車載用のモニターでこの先の渋滞や混雑状況を一発で確認できるシステム。ルート選択が容易になり、渋滞にはまってイライラすることも軽減されるだろう。もちろん、有名観光地の混雑具合も確認できたら最高だろう。

 7.ドローンとのコラボレーション

 今、ドローンを使っての様々な取り組みがなされている。宅配システムの開発や30年後にはドローン技術による空飛ぶタクシーが実用化されていることが予想される。
 テレビでは紅葉や桜を上空から撮影し、鳥目線で自然の豊かさを視聴者にお知らせしたり、スポーツ中継でも大活躍だ。空撮はこれまでに体験できない目線での私たちを楽しませてくれる。
 そこで、テレビとの融合を図ると、例えば火山活動が懸念される地点では、噴煙や火口付近の映像をライブで家にいながら確認できるとか、火災が発生した際には、上空から類焼の有無を確認する、あるいは登山での遭難者の捜索、ヘリコプターよりも低空での行方不明者を捜せる。
 警察でも応用可能だ。立てこもり犯人の様子を確認したり、常時空をドローンが自動運転で目を光らせていれば、防犯にも役立つ。小学生の登下校の様子をライブカメラで確認し、親としても安心できる。プライバシーの侵害にあたる可能性はあるが、それで安全確保が出来ればプラマイゼロだろう。もちろんドローンに限らず、街角に設置されている防犯カメラとのコラボも可能。

 さて、今日は私が考えたテレビ改革案を提示したが、もしかしたら今、開発中だったり、もうすでに実用化されていたりするものもあるかもしれない。こうなると便利だというスタンスに立って物申したが、ぜひ、企業は実用化に向けて方策を練ってほしいと願う。

 8.企業が自社製品のCM用に独自のチャンネルを保有する

 今はテレビ局にCM制作を依頼し、あるいは番組のスポンサーとして多額の制作費やら広告費をかけている。しかし、ジャパネットが会社内に自社スタジオを持っているように、各大企業ごとに自分のスタジオで制作したCMや製品の説明やPRを放送する。例えば「トヨタチャンネル」とか「ドコモチャンネル」「日本生命チャンネル」「味の素チャンネル」というようにだ。トヨタなどはたくさんの車種があるため、時間帯によって、その車種の紹介や購入アドバイスなどを行う。
 メーカーは回線だけを使って全国放送できるし、最初の設備投資はかかるが、それ以降はCM制作費や放送権料の支払いは不要。

 9.すべてのテレビに視聴率調査機を内蔵する

 もちろん各家庭ごとに誰がどんな番組を視聴したかはわからない仕組みで、トータルの視聴率だけを計算し、全番組について事細かく%を表示する。
 時間帯によって、基本視聴率を設定し、それ以下だと番組打ち切りとなる。例えばゴールデンタイム(19時~21時)では5%未満の番組は番組審査会の対象となり、3か月間の猶予のうち、基本視聴率を上回れなかった場合は自動的に打ち切り。
また、PCの動画サイトやTwitter、インスタのように「いいね」ボタンと「NG」ボタンを付け、放送中に視聴者に評価をして貰い、ドラマだと第3話までの間に「NGボタン」が「いいね」より多ければ打ち切りとなる。  
 そうでもしないと、制作側も無駄な労力を続けることとなる。

 

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